これらの分析結果から各職場のストレス状況と組織活性度を把握し、職場環境の改善と生産性向上につなげています。具体的には、調査結果を全組織長にフィードバックするとともに、人事部門が状況を把握した上で、自律的な対策を発案・実行していけるようサポートします。あわせて、重点職場に対しては、産業医による管理職研修やグループディスカッションを取り入れ、部門ごとの強みを伸ばしながら職場環境の改善を図っています。その結果、2021年度の調査では、生産性の高い職場比率が前年比で5.1ポイント上昇しました。

新型コロナウイルスの感染拡大は様々な面で従業員の健康に影響を及ぼします。在宅リモートワークの機会が増え、外出自粛を余儀なくされた期間も長かったため、歩行数の低下によってBMI25以上の肥満者が増加しました。この状況を踏まえて、「自宅で手軽にできるフィットネス動画」の提供や、参加型のオンラインウォーキングセミナーなどを開催し、従業員とその家族のコロナ禍での健康維持に努めています。また、在宅勤務によるメンタル面での課題が浮き彫りになってきたため、「在宅リモートワークにともなうメンタルヘルス上の課題への対処方法と相談窓口」、「セルフケアに関するe-Learning」などを全従業員にメール配信し、必要に応じた活用を促すことで、心の健康に関するサポートを行っています。